
退職後のファイナンシャルプランとして、確実におさえておきたいのは次の3点です。
1.退職後の年間支出額の把握
2.公的年金(+企業年金や個人年金)の収入額の把握
3.毎年の貯蓄の取り崩し額(1から2を引く)を見積もる
それができたら、次の2点も検討しましょう。
4.退職後の金融資産の把握
5.インフレ(=物価水準の上昇)・デフレ(=不況が続いてしまう)のどちらに転んでも資産が大きく目減りしないように、
バランスの取れた資産配分をしておきましょう。
退職金や公的年金などの収入はどのくらいになるのか?預貯金や株式などの資産はどの程度あるのか?
数十万円の単位までは認識しておく必要があります。
理想的なセカンドライフを送るためにお金が不足しないように、きちんとしたファイナンシャルプランを立てておきましょう。
退職後から60代、70代に掛けて、実際に必要な生活資金とは一体どのくらいなのでしょうか?
豊かな老後を過ごすために、一般的なデータでおおまかな金額を把握しておきましょう。
・夫婦2人の場合、ひと月に必要な最低限の生活費は平均約25万円、
・ゆとりのある、満足できる生活を送るためには、月額約37万円
このようなデータがあります。しかし、人は人、自分自身の場合はどれ位必要かを検討し、
早めの資金準備を進めておきましょう。
定年後の生活資金は人によってさまざまですが、収入の大部分を占めるのが公的年金でしょう。
では、どのくらい公的年金を受け取れるのか、できるだけ早めにリサーチしておきましょう。
退職後のマネープランを作成する際の例として、
・3%以上で運用できれば、心配のないセカンドライフを過ごせる
・5%以上で運用できれば、理想的なセカンドライフを過ごせる
・物価上昇率を1%程度上回る運用ができれば、90歳まで生きても貯蓄が底をつく心配がない
という、あなたが現実的に目指すリターンを具体化できますね?
この「目標リターン」をできるだけ低いリスクで実現するために、本格的な資産運用プランを作成しておきましょう。
個人が資産運用を行う上で重視すべき3つのポイントとは、
1.リターン向上
→ 目標リターンを上回る期待リターンの投資対象を中心として、複数の運用商品を組み合わせる。
2.リスク軽減
→ リスク軽減が実証されている「5つの分散」を用いる。その5つは、資産クラス・銘柄・地域・期間・タイミング。
3.インフレ対策
→ インフレ時にお金が目減りしない手段を講じる。全資産に占める「株・外貨・実物資産」の割合を一定以上にする
これら3つのポイントを押さえて、将来必要なお金が準備できる可能性を100%に近くなるような運用プランを作成しましょう。
そして、その運用プランを実行する際は、投資するマーケットの長期トレンドを確認するだけでなく、
中期トレンド(数ヶ月単位で変わる上下動の波)も把握したうえで、「過熱している場合は、2〜3回に分けて投資する」
などのリスク軽減策も必ず考えて進めましょう。